CSR フライト全般にかかわる取り組み

CO2排出量削減のための投資

JALグループはCO2削減量削減のための投資を継続的に実施しています。現在、最もCO2排出量削減効果があるのは、燃費効率に優れた航空機への更新です。2014年度は低燃費機材の787-8型機を5機導入し、777-200型機、767-300型機、737-400型機を5機退役させました。航空機投資額は、2015年度1610億円、2016年度1870億円を計画しています。今後も、787-9、A350、MRJなどの燃費効率に優れた最新型の航空機を導入する予定で、機材更新のための投資を継続して実施していく予定です。

ボーイング787-8

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ボーイング737-800

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エンブラエル170

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LED化

航空機ドックのLED化

また、地上施設でもCO2削減の投資を実施しています。具体的には、整備施設(ハンガー、ドック)のLED化、オフィスでのさまざま節電活動、節電照明器への更新を引き続き実施しています。

搭載物の軽量化

軽量化コンテナ

軽量化コンテナ

飛行機は自動車など、他の乗りものと同様に、重量が軽いほど消費燃料は少なく済み、排出するCO2は少なくなります。2005年以降、機内の搭載物(食器等)について、積極的に軽量化を進めてきました。また、2007年にはお客様の荷物をお入れするコンテナにもガラス繊維を用いた軽量化コンテナが導入され、従来品の約100kgは約70kgに軽量化されました。

定時運航率向上

飛行機の出発時、パイロットはお客さまの搭乗や貨物の搭載など、すべての出発準備が整うと、管制官に対して無線通信で駐機場を離れ出発する許可を求めます。
これに対し、管制官が出発の許可を出すと飛行機は初めて滑走路へと動き出すことが出来ます。この許可は原則として先着順に与えられます。
また、飛行中、目的地までの飛行経路や飛行高度について、その日の天候や揺れの状況などにより当初の予定から変更したい場合もパイロットは管制官に希望を伝え管制官の許可により、初めてそれらの変更が可能になります。
これも原則として先着順で処理されることになります。飛行機は時刻表に基づいて運航されていますが、このように遅延無く定刻で出発することは、目的地に予定通りの時間で到着できるばかりでなく、揺れが少ない高度の選択など快適性や、飛行機にとって有利な追い風が強い高度・経路の選択による消費燃料の削減、ひいてはCO2排出量の削減など環境面でも非常にメリットが大きいのです。

定時性については、以下のサイトもご覧ください。

JAL、米国FlightStats社より定時到着率で「メジャーインターナショナル部門世界第1位」、「アジアメジャー部門第1位」に認定J-AIRも「アジアリージョナル部門第1位」に認定(PC)

任意の飛行ルート設定 UPR(User Preferred Route)

ハワイ、オーストラリア、北米西海岸(ロサンゼルス、サンフランシスコ、バンクーバー)路線ではUPR(User Preferred Route)による運航が採用されています。 これは、これまでの画一的に決められた複数のルートの中から選択したルートを飛ぶ方式と異なり、一定の制約のもと、気象条件などにより航空会社が飛行ルートを 自由に設定し飛行するもので、近年の航法システム(飛行機が自機の位置を知る仕組み)の精度向上とともに可能となりました。 飛行機は追い風の中を飛ぶことにより飛行時間を短縮することが可能となり、これは消費燃料、ひいては排出するCO2削減につながります。 よって、この運航方式を積極的に利用することで、例えば、追い風のより強い所、揺れの少ない所を飛行すべく経路や高度を選択するよう努めています。 これら先進的な運航方式によるCO2削減量は、JALグループ全体で年間推定3,000トン程度と試算されています。

UPRの例

UPRの例
青線 : 成田からホノルルまでのUPRの例
赤線 : 従来の経路

UPRについては、以下のサイトでもご紹介しています。

JALサンフランシスコ線、環境負荷を軽減する路線として認定(PC)

バイオジェット燃料

バイオジェット燃料は大幅なCO2削減の切り札として各国で開発が進められています。JALは、2009年1月にボーイング747-300型機によるアジア初の非食料系バイオ燃料を使用した試験飛行を実施しました。その後、国内外の関係機関との情報交換を重ね、国産バイオ燃料製造の可能性を探る「次世代航空機燃料イニシアティブ(INAF)」の設立メンバーとして参加。オールジャパン体制(産官学 46組織)で、2014年5月〜2015年3月で集中的に検討しました。JALは都市ごみからバイオジェット燃料製造を検討する分科会の事務局として積極的に関与してきました。検討の結果、原料の調達コストなどで大きな優位性がある都市ゴミを原料とする複数の製造プロセス(下図参照)でその可能性が認められました。今後は、2020年頃までの国産バイオ燃料製造の実現と将来の商業化に向けた検討にも積極的に参画し、ゴミとして廃棄される資源を燃料として再生させることで、各国で摸索が続いている資源循環社会の実現への大きな一歩になるよう取り組んでいきます。

バイオジェット燃料:図