サステナビリティに対する考え方
JALグループを取り巻く外部環境は、環境問題や人口減少に加え、人と人との関係性の希薄化や相互理解の不足など、個人の幸福に影響を与える社会課題が顕在しています。
JALグループは、地域や国、世代を超えた「関係・つながり」を広げ、よりよい人生と社会を実現するため、そして長期視点で環境・社会と自社のサステナビリティの両立を目指すべく、JALグループ経営ビジョン2035において、社会価値創出を事業の中心・成長軸に据え、新たな成長を実現します。
新マテリアリティの特定
JALグループは、マテリアリティを「社会課題を踏まえた企業価値に重大な影響を与えうる事象(リスクと機会)であり、持続的な企業価値向上を実現するために取り組むべき重要課題」と定義しています。マテリアリティの特定にあたっては、社会課題の網羅的な把握を出発点とし、ダブル・マテリアリティ※の観点からリスクと機会の分析を行うとともに、外部ステークホルダーからのご意見・ご期待を踏まえ、取締役会での承認を経るというプロセスとしています。2025年度には、JALグループ経営ビジョン2035の策定に合わせ、2023年に整理した8つのマテリアリティを7つの新マテリアリティに改定しました。今後はマテリアリティの社内浸透を図るとともに、マテリアリティ自体も毎年継続的に見直しを行います。
- 地球環境・社会の変化が企業の財務パフォーマンスに与えるインパクトの観点から見た重要性(ファイナンシャルマテリアリティ)だけでなく、企業活動が地球環境・社会に与えるインパクトの観点から見た重要性(インパクトマテリアリティ)の双方を含む概念。
重要課題の特定プロセス
マテリアリティ特定ステップを経て抽出した事象(リスクと機会)について、「JALグループが当該事象に生じさせる正・負の影響度」を横軸に、「社会・ステークホルダーにとっての当該事象の重要度・関心度」を縦軸にマッピングし、そのうち、右上の象限に該当するものをマテリアリティとして選定しています。
「JALグループにとって当該事象が生じさせる正・負の経済的インパクト」については、発生可能性と影響度の観点から今後精査をする予定です。
JALグループが取り組む重要課題(マテリアリティ)
リスク
機会